悪徳な詐欺商材での訴訟は返金のチャンスだが…
皆さんは一度は情報商材に興味を持ったことがあるのではないでしょうか？
「〇〇するだけで簡単にお金稼ぎ！」や「異性にモテるためのマル秘テクニック」など、魅力的な文言が並びます。
しっかりと成果が出るものも当然ありますが、残念ながら多くの物はその信憑性に欠き、高額を支払ったものの期待した成果が得られなかった、という話は尽きません。
成果が上がらなかったときに泣き寝入りしてしまう人もいますが、訴訟を起こすことで返金されるケースがあります。
特に業者側の販売方法や商材の内容などに悪質な部分や違法な部分などがある場合、返金される金額が上がる可能性もあります。
被害者グループとして集団訴訟を起こしたケースなどもまれにニュースで耳にします。
しかし、訴訟を起こしても返金されないケースもあります。
業者側に違法性が認められない場合、業者が倒産や不渡りを出してしまっている場合など、訴訟を起こしても返金が保証されているわけではありません。
それどころか、訴訟費用や弁護士を頼んだら、その分の費用などが余計にかさんでしまう場合もあります。
また狡猾な業者では裁判になることをある程度想定した上で、いざというときの抜け道・逃げ道を作っているところもあります。
いずれにしろ、返金までのプロセスは簡単なものではありません。
通常この手の情報商材では返金に関する条件があるので確認しておくべきでしょう。
返金については弁護士や消費者センターを利用する方法も有りますが、直接電話で交渉するのが効率的ではないかという意見も有ります。
どの方法を選ぶかによっても返金される額や対応が変わるようです。
返金は時間と根気が必要となりますし、初動が大事になってきますので、しっかりと調べてから対応する様にしましょう。
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